約３００人が働くＮＴＴ東日本秋田支店（秋田市）は、社員の健康を「経営の最重要事項」と捉え、情報通信技術（ＩＣＴ）の先端企業ならではの強みを生かした柔軟な働き方を推進。２０２０年度以来、３期連続で県の健康経営優良法人に認定されている。

　新型コロナウイルス禍を機に、それまでの介護や育児などを理由とした在宅勤務の利用から、勤務場所や勤務時間に捉われない、より柔軟な働き方を可能とするリモートワーク制度の創設や、フレックスタイムの活用促進により、新たな働き方が定着しているという。

　また「塩分マイナス２グラム＋野菜７０グラム（小鉢一皿）＋果物」をスローガンとする食生活改善の呼び掛けや、喫煙の健康リスクについて理解を深める勉強会開催、質の良い睡眠を実現するためのプログラム実践など、社員の健康維持・増進にさまざまな角度からアプローチしている。

　ユニークなのは「私の健康宣言」カードの配布。２０年からの取り組みで、全社員に上期・下期の目標を記入してもらっている。設定目標は自由で、「体重７０キロ」「在宅勤務の日は休肝日」「夜９時以降の間食を取らない」など、いずれも具体的・定量的。歩数や体重、血圧などのデータの推移を確認できるアプリの活用とともに、健康への高い意識の醸成に役立っているという。

　課題も見えてきた。リモート勤務で孤立になりがちな社員のメンタル面での変調を、いかに見落とすことなく把握し、必要なサポートにつなげていくか―だ。

　同支店では社員自身が変調を把握するセルフケアとともに、社員の変調に上長が気付くきっかけとするための「パルスサーベイ」（満足度調査）を実施。全社員を対象に▷業務量は適切か▷自分のペースで仕事ができているか▷職場の人間関係は良好か▷仕事への満足度は▷睡眠や食事は適切に取れているか―の５項目を２週間に１度尋ね、上長にフィードバックしている。

　「コロナ禍で世界は大きく変わった。この先の働き方を展望していく上で、リモート下でのコミュニケーションの在り方やメンタル面での変調にいかに気づくかということを考えていかなければならない」と、阿久津宏・同支店企画総務部長。今年６月、３年ぶりに開催した社内ソフトボール大会など、「ウイズ・コロナ」時代を展望した動きも加速しつつある。